適応障害を転職エージェントに伝えるべき？言わないのはあり？上場企業管理職が解説

「適応障害は伝えるべき？」「伝えるメリットとデメリットを知りたい」と気になりますよね。

結論として、伝えるメリットはほとんどないので、開示しないことをおすすめします。伝えるべきという法的義務もありません。

適応障害は言わなくて問題ない

適応障害になっていたとしても、現時点で体調が改善しているのであれば問題とはなりません。個人の病歴を伝える義務はないので、履歴書や職務経歴書へ記載する必要もありません。

仮に伝えても転職エージェントは「企業様にお伝えして納得してもらいましょう」としか言いません。担当によっては「隠しましょう」と言うこともあります。

「理解のある会社を探してくれるかも」と思うかもしれませんが、どちらかといえば「再発リスクがあっても妥協するくらい人手不足な不人気企業」ばかりが見つかることになります。

適応障害ならストレス因は明確なので、事前調査や逆質問から、自分で見極めるようにしてください。

適応障害を伝えるメリットがない

よくある勘違いですが、転職エージェントに適応障害を伝えても良いことはありません。強いてあげれば「あなたの気持ちが軽くなる」くらいです。

勘違い①理解ある会社が見つかる

適応障害はどう捉えてもネガティブ要素なので、合理的な意思決定ができる採用担当はまず避けます。「気にしないよ」なんて管理職は一人もいません。

少なくとも、あなたが魅力を感じるレベルの人気企業からはほとんど落ちることになるでしょう。ほぼ落ちるので、どんどん求人に応募させられることになりますが、結果として辿り着くのは「あなたもなにかしら妥協する必要がある会社」だけです。

• 給料が低い会社
• 従業員のレベルが低い会社
• 人がすぐ辞めてしまう企業

ちなみに、上記のような会社はどうしても、退職率が高くなやすい荒れた環境である可能性が高く、繊細な方ほど適応障害になりやすいので注意してください。

勘違い②自分の性質を知ってもらえる

「適応障害になった」と聞いた面接官からすると、環境要因なのか当事者要因なのかがわからないので、信頼関係が構築されていない以上、むしろネガティブに評価します。

以下のように誤解されてしまうかもしれません。

また、そもそも適応障害になるような「ネガティブな性質」があるなら、採用が不利になるだけなので開示するメリットはありません。

勘違い③転職理由を組み立てやすい

ストレスや不満のようにネガティブな出来事を起点として転職理由を組み立ててはいけません。必ずポジティブなものを起点にしてください。

なぜなら、転職理由がネガティブだと、仕事に対する前向きな姿勢や責任感を感じず「転職しても他責志向で不満ばかり言うのでは？」と思われるからです。

そのため、「ストレスを回避するため」ではなく「やりたいことを実現するため」と、未来に向けたポジティブな転職理由を伝えましょう。あなたが何を理由として適応障害になったか次第ですが、ポジティブな言い換えをしてください。

勘違い④仕事で配慮をしてもらえる

「障害者雇用」なら配慮した仕事や環境を用意してくれますが「一般雇用」では配慮してもらえません。企業側には任せたい仕事があり、活躍できる人を雇います。スキルベースでの即戦力採用が中途採用の基本です。

ただでさえ管理職は、目標や日々の業務に追われて忙しいので、管理工数を増やされ、再発リスクがある人材をあえて部下にしたいとは思いません。

なにより適応障害は、ストレスによる一時的な体調不調なので、統合失調症や発達障害のように職場側の配慮が必要なものではありません。伝えても変に距離を置かれて居心地が悪くなるだけです。

適応障害を伝えると転職で不利になる

結論として、適応障害を伝えると選考で不利になります。採用目線で考えたらわかりますが、ネガティブなことを言われたら、単純に警戒するからです（適応障害に限った話ではありません）。

もちろん、適応障害だったからといって100%不採用になることはありません。採用担当が、職務適性を公平に評価し、適切なサポートや再発防止に向けた配慮が提供できると判断できれば、採用されます。

ただ、より最悪な未来を想定して、慎重にリスクを回避するのが管理職の仕事（危機管理と言います）なので、どうしても懸念はします。

本音を伝えます。耳障りの良いキレイゴトを書くつもりはないので、繊細な方は見ないことをおすすめします。

理由①再発を懸念される

人事界隈では一般論ですが、適応障害は高い確率で再発します。理由は下記の通りです。

1. 本人が適応障害になりやすい気質
2. 逃げ癖がつく（傷病手当金もあるので）

①本人が適応障害になりやすい気質

適応障害の原因は、職場環境だけでなく当事者にもあることが多いので、再発しやすいとされています。実際、適応障害と診断された方のうち40％が、5年後にはうつ病と診断されています。

もちろん、前職が劣悪な職場環境であったことを、客観的事実とともに示せるのであれば、懸念にはなりません。例えば、「職場で何人も休職している」「残業時間が6時間以上/日」など。

ただ反対に、転職しても適応障害が再発する可能性があると判断されれば、不採用となる可能性が高いです。「職場が変われば、絶対に大丈夫」であることを論理的に説明しましょう。

②逃げ癖がつく（傷病手当金もあるので）

心療内科に行った方ならわかると思いますが、割と簡単に診断書をもらえるので（特に大手）、嫌なことがあったら無責任に休むことも再発率を高める要因です。（性格には再発していませんが）

なぜなら、働かなくても、働いたときとほぼ手取り同額の「傷病手当金」がもらえるので、金銭的デメリットがないためです。誠実でない限り、すぐには戻りません。

まあ、仮病でもお金もらえるならそうですよね。傷病手当金がもらえるギリギリまで籍を置いてから、転職する方もいますね。

これらが、適応障害の再発を高める要因です。危機管理が仕事の管理職としては、どうしても慎重になってしまいます。少なからず不利にはなるでしょう。

理由②管理職のコスト増加を懸念される

メンタル不調をおこした過去があると、採用したあとに管理職が配慮をしなくてはならないので、どうしても慎重になります。なぜなら、適応障害は再発しやすく、5年後には40％が「うつ病」になるためです。

ただでさえ管理職は、事業数値への責任、経営陣や部下との板挟み、マルチタスクなどで、日常的に余裕がなく、メンタル不調になりやすいくらい大変なポジションです。事業運営がよほど順調でない限り、リスクは避けたいのが本音なんですよね。

さらに、部下の仕事の責任は管理職が取ることになります。当然、部下が問題をおこしたり、休職したら、管理職がなんとかするしかありません。そのため、現場の管理職は、どうしても採用に慎重になります。（部下を使い捨てのように扱えるヤバい管理職は除く）

理由③職務・自己管理能力の低さを懸念される

残念ながら適応障害を伝えてしまうと、職務能力や自己管理能力が低いかも？と疑われることがあります。理由は下記の通り。

必ずしも職務能力が低いわけではありませんが、信頼関係がない状態だと「思われてしまう」ことはあります。初めましてで信頼することは難しいのです。

①職務・自己管理能力が高いプレイヤーは適応障害にならない

まず、プレイヤーとして職務能力や自己管理能力が高い人は適応障害になりません。なぜなら、仕事でそうそう困らない、かつ業務量やストレスを自分で管理して、自ら適切なコミュニケーションを取るからです。

「仕事ができる部下」を好きにならない管理職はいないので、なにかと優遇もされはずです。プレイヤーである限り、働きやすい環境が手に入るでしょう。

ただ、管理職になってしまうと話は別です。管理職としての優秀さ以前に、自分でコントロールできない外的要因が多すぎるので、運が悪いと適応障害になり得ます。例えば、業績のプレッシャー、経営陣と部下の板挟み、マルチタスク、残業、など負担が大きいのです。

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②優秀なら企業がフォローするので転職しない

優秀な人材なら、企業側が徹底的にフォローするので、すぐに転職する方はいません。休職中にも定期的に上司や人事との面談があり、復職に向けたプランもじっくりと検討してくれます。

さらに復帰した後も、再発に気を遣ってもらえるので、すごく楽になります。そのため、休職中や休職明け直後に転職活動をする方はそうそういません。

そもそも休職という制度は、「職場への復帰」を前提として、企業に籍を置きながらも、雇用契約で交わした「労働」を提供していない状態なので、職場へ復帰するつもりがないのは筋が通りません。復帰してから一定期間（半年以上）はいるイメージがありますね。

理由④懸念を払拭するための説明が必要になる

最後に「採用後は大丈夫であること」を採用担当が納得するように伝えなくてはならないので、単純に面接のハードルが上がります。

適応障害になったことを伝えると、おそらく下記のようなことを聞かれるはずなので、明瞭かつ論理的に伝える必要があります。

特に、適応障害は目に見えない症状なので、他人からは判断ができません。そのため、当事者が自信を持って、論理的に説明する必要があります。また、再発防止に向けて慎重に見極める立場として、企業側にする逆質問も事前に考え尽くされていなくてはなりません。

再発防止に向けて自らできることを考え尽くせていないようでは、不採用になる可能性があります。単純に思考力が足りないからです。

理由⑤そもそも伝える義務もメリットもない

そもそも面接は「自分」という商品を企業にPRする場所です。にも関わらず、そこでネガティブなことをあえて自ら伝えるのは「営業センスがないかも？」と思われる可能性があります。

人によっては「配慮して欲しい」という“甘え”の表れでは？と厳しく捉える方もいるかもしれません。聞かれてもいないのに、自分から伝えるのは合理的ではないように思います。

もちろん、採用側が抱える全ての懸念を払拭できるくらいに論理武装できているのであれば、問題にはなりません。むしろ正直で誠実な印象を与えられることもあるでしょう。

ただ、損をしないタイミングや伝え方は難しく、一人ひとりベストな形は異なるので、私からは「おすすめしない」としか言えません。伝えたいのであれば、考え尽くしてから面接に臨みましょう。

適応障害は隠してもバレないのか

休職をしていなければバレません。ただ、3ヶ月以上の休職をしていた場合だと「休職期間があったこと」は知られる可能性があるので注意する必要があります。

いずれにせよ、休職期間がバレるだけですが、もし仮に3ヶ月以上の休職をしていると金額が大きく減って、違和感を持たれやすいので注意しましょう。

注意①休職していると源泉徴収票で休職がバレる

転職をすると人事担当から前職の源泉徴収票を求められますが、支給額が少ないことで、給料が支給されていない期間（＝休職期間）があったことがバレるので注意しましょう。

有給休暇を抜いて1ヶ月分程度の無給期間であれば気にされることはありませんが、適応障害だと2~3ヶ月と長期で休職をする場合が多いので、さすがに違和感をもたれます。

通常は人事担当が確認するだけなので現場管理職まで情報は行きませんが、あまりに違和感があると話される可能性があります。

ただ、休職理由は知られない

会社に源泉徴収票を提出したとしても「休職期間があったこと」が知られるだけで「休職理由」までは知られません。

そのため、仮に休職理由を質問されても、正直に答えなければバレることはありません。（両親の介護で休職をしていた、等）

ただ、理由はどうあれ長期で休職していたこと（かつ面接で隠していた）が転職直後に知られると、今後の信頼関係に響くので、源泉徴収票を提出せずに休職そのものを隠すことをおすすめします。

休職理由を「両親の介護」と伝えたとしても上司は高確率で適応障害を疑います。ありふれた言い訳ですからね。

源泉徴収票を提出しなければ休職はバレなくなる

会社に源泉徴収票を提出しなければ休職期間があったことがバレることはなくなります。

そもそも源泉徴収票とは、その年の前職における総所得と納税額が記載されたもので、転職先で年末調整をおこなうための書類なので、年末調整を転職先でしなければ提出する必要がありません。

転職後に人事から提出を依頼されても「自分で確定申告をする」と伝えればOKです。

ほとんどないと思いますが、もし確定申告をする理由を聞かれたら「前職在職中の副業、株の売買益がある」とでも言いましょう。（転職先が副業禁止なら、今はしていない旨を伝えれば大丈夫です。）

また、人事に提出を依頼されても「前職に確認します！」と言い年末まで粘れば、自然と呆れられて「自分で確定申告してくださいね」と言われるので好都合だったりもします。

源泉徴収票を提出しなければ自分で確定申告をする必要がある（翌年2/16~3/15）

年末調整を企業側でおこなわない場合、自身で確定申告をする必要がありますが、前職と転職先の源泉徴収票の情報をもとに、税務署に確定申告書を提出するだけです。

WEB上で確定申告書等作成コーナー（国税庁）で作成して提出するのが一番楽です。初めてでよくわからなければ、税務署で直接職員に質問しながら書類を作成すると良いでしょう。

慣れれば簡単にできますが不安かと思いますので、確定申告に関する手続き等（国税庁）を参考にしてみてくださいね。ちなみに直接税務署で質問した方がわかりやすいです。

確定申告の期間は翌年の2/16~3/15です。忘れると罰金があるので注意してくださいね。困ったら税務署で聞きましょう！

ここまでの内容をまとめると、以下の通りです。

• 源泉徴収票を提出すると休職がバレる
  あまり期間が長いと人事が現場に話す可能性あり
• 休職理由はバレないが怪しまれるので、そもそも提出しないのがおすすめ
  自身で確定申告をすれば提出する理由がなくなる

上記のようにすることで、源泉徴収票経由で「適応障害での休職」がバレることはなくなります。

一番注意すべきなのが源泉徴収票なので注意してくださいね。では次の注意点についても見ていきましょう！

注意②住民税の納税額が極端に少ないと怪しまれる

サラリーマンの「住民税」は、前年の所得金額によって決まり、かつ企業の給与から自動で天引きされるので、毎月の納税額が極端に少ないと、長期間の休職を疑われる可能性があります。

ただ、基本的に経理担当しか触れないので、直属の上司が経理を担当していない限りは知られることがなく、経理担当もあえて報告しません（他人の個人情報ですし報告する意味もないので）。

それに経理担当は「前職の給与」をそもそも知らないので、転職前の申告年収（履歴書）とズレがあっても気づかないことが多いです。

従業員は普通徴収（自分で納税）に変更できない

よくある勘違いですが、企業勤めの従業員（正社員、アルバイト）は、住民税の納税方法を「普通徴収（給与天引きではなく、自分で納付する方法）」に切り替えることはできません。

なぜなら、給与を支給している会社（事業主）が、従業員個人の住民税を源泉徴収して納付しなければならないことになっているからです。

1. 特別徴収（会社給与から天引き）
   →正社員はこれ。変更できない。
2. 普通徴収（自分で納付する）
   →副業や個人事業主はこれ

そのため、休職によって長期間休んでいると、その分住民税が減ってしまうので「転職前と給与と違うな」とバレてしまう可能性があります。

補足｜副業や個人事業主なら普通徴収に切り替え可能

上記画像のように、確定申告書には「住民税の徴収方法」に関する項目があるので、「自分で納付」に◯をつけるだけです。

確定申告は、WEB上で確定申告書等作成コーナー（国税庁）から作成＆提出するのが一番楽です。初めてでよくわからなければ、税務署で職員に質問しながら書類を作成すると良いでしょう。

隠していた適応障害が転職先にバレたらどうなる？

適応障害で休職していた事実が転職先にバレてしまった場合、以下の2パターンに該当する場合だと「内定取り消し・解雇」となる可能性があります。

1. 休職中の転職活動だった場合
2. 採用面接で虚偽の申告をしていた場合

上記に該当しない場合は離職になることはありません。信頼に傷が入り、やや上司との信頼関係が悪くなるくらいなものです。

Case1.休職中の転職活動だった場合

前職の休職中に転職活動をしていたことが発覚すると、企業によっては内定取り消しや解雇となる可能性があります。

もちろん発覚時点で完治しており、問題なく就業できている（かつ社内評価が高い）ようなケースでは気にされないことが多いですが、そうでない場合には注意が必要です。

もともと労働者は、一方的に解雇されることがないように法律（労働基準法や労働契約法、等）で守られていますが、「健康が著しく悪化している状態」を秘匿して労働契約を交わした場合、企業側の義務である「労働者の安全への配慮」を果たせないことを立て付けに、解雇される（自己都合退職を促される）可能性があります。

実際のところ、内定通知書の「内定取り消しの要項」として、健康状態の著しい悪化やそれに準ずる可能性を記載している企業は多く、業務成績が優れない場合は高い確率で離職を求められます。

そもそも休職は「現在の勤務先に復職すること」を前提として設けられている制度なので、休職中の転職活動は不誠実であり、評価が少なからず下がります。

仮に解雇にならなかったとしても今後の信頼関係に傷は入るので、隠すとしたら絶対にバレないよう気をつけましょう。

Case2.採用面接で虚偽の申告をしていた場合

採用面接で質問をされたときに虚偽の申告をしてしまうと、バレた場合、内定取り消し・解雇となるケースがあります。以下のような問答です。

• 過去休職していたことはありますか？
  →いいえ、ありません（虚偽）
• 過去メンタル不調で休職した経験はありますか？
  →いいえ、ありません（虚偽）

実際、ほとんどの企業の就業規則では「入社時に虚偽申告をしていた場合、懲戒処分（解雇）の対象になる」といった旨が記載されています。

あなたの業績パフォーマンスが優れている場合であれば、懲戒処分にはせずに雇用し続けるべきである、と判断される可能性もありますが、経験上そうならないことの方が多いです。

面接時に嘘をつくことだけは絶対にやめましょう。もし手遅れだとしたらバレないよう注意するか、解雇されないくらいに業績を出すしかありません。

適応障害後の転職活動の進め方（4step）

適応障害になったら、再発しない（改善する）ためにも、以下のような4つのステップを踏んで転職活動を進めることにしましょう。

上記のようなポイントを抑えることで、復職後に適応障害を再発しにくくなりますよ。順番に説明していきますね！

Step1. ストレスの原因を把握する

適応障害は、明確な原因があったうえで症状が出るので、事前にストレス因を整理しておくことで再発を防ぐことができます。例えば以下のようなケースです。

原因と対策を事前に整理しておくことで再発を防止しましょう。

ちなみに、メンタルクリニックや心療内科に行けば、上記の「対策」部分を「医師の診断書」に記載できるので、企業側に対して、大きな効力を発揮します。

まだ明らかになっていないストレス要因も分析しよう

また、現時点で明らかになっていない「ストレスを感じる要素」を可視化するために「ミイダス」のコンピテンシー診断（無料）も受けてください。

※ミイダスのコンピテンシー診断

ストレス要因は大きく3つ（職場環境、仕事内容、人間関係）に分類されるので「どのような項目（リスク）があるのか」だけでも確認してくださいね。

Step2. 復職後の勤務条件を検討する

休職を通して体調が改善し、かかりつけ医から「復帰して問題がない」旨を診断してもらったら、次は「復職後の勤務条件」を検討するようにしましょう。

基本的には、元の慣れた職場へ復帰することが多いですが、もし職場の人間関係・業務内容が原因で適応障害となった場合には、事前に検討する必要があります。

特に、復帰するときには「労働負荷を軽減し、段階的に元へ戻す」といった慎重さが必要になるので、下記のような条件を検討するようにしましょう。（参考：厚生労働省）

あなたが適応障害を発症するに至った理由をふまえて、かかりつけの心療内科の先生と相談し、無理のない復職条件を検討するようにしてください。

まずは様子を見るために、軽作業かつ短時間勤務（残業なし、時短等）から復帰するのがおすすめですよ！無理のない範囲で、段階的に慣れていきましょう！

Step3. 産業医や職場と面談して復職する

かかりつけ医からもらった「復帰して問題ない」旨の診断書を会社に提出した後は、産業医面談と職場面談（人事や上司）をすることとなります。

産業医面談はただ診察するだけなので身構える必要はありません。一方、職場との面談は、復帰に向けた具体的な擦り合わせの場なので、事前に整理しておくと良いでしょう。

ちなみに、よほど変わった職場でない限り、あなたが希望した条件（部署異動や配置替え、時短等）を受け入れてくれるケースがほとんどです。

実際、筆者も復職後には異動しましたが、職場が配慮してくれたこともあって、居心地が良かった記憶があります！

Step4. 復職後に様子を見て転職活動を始める

復職から1ヶ月ほど経ち、新しい環境に慣れてもまだ「転職をしたい」と思うのであれば、転職活動を始めるようにしましょう。

再度、適応障害にならないためには「転職先企業への深い理解」と「自身の客観視」が重要なので、転職のプロ（転職エージェント）に相談して進めることをおすすめします。

筆者は過去二度の転職をしていますが、転職エージェントを使わなかったことはありませんね。

補足｜よくある質問と転職ノウハウ

最後に「適応障害からの転職」に関してよくある質問をFAQ形式で解説していきます。気になる項目があればタップしてみてください。

• 適応障害とは？
• 適応障害で休職するまでの流れ
• 休職中に傷病手当金を受給するまでの流れ
• 適応障害は転職エージェントに伝えるべき？
• 適応障害は応募した企業に伝えるべき？
• 適応障害の病歴を言わなくても大丈夫？
• 休職中でも転職活動はしても良い？
• 適応障害での休職は転職先にバレる？
• 適応障害で障害者雇用は受けられる？

• 転職エージェントはなぜ無料？
• 転職エージェントの仕組みは？
• 転職エージェントは複数利用すべき？
• 転職エージェントは何社利用するのが良い？
• 転職エージェントに登録したら会社にバレる？
• 転職エージェント利用の流れ
• 転職エージェント活用ポイント

Q. 適応障害とは？

適応障害（Adjustment Disorder）とは、ある特定の環境において、気分や行動に変調をきたす精神疾患／精神障害のことで、ストレスとなる理由が明確であり、不安感や抑うつをはじめとした様々な症状により、社会生活に支障をきたしていることが特徴です。

例をあげると、人間関係に問題があったり、やりたくない仕事をやらされ続けていたり、残業が続き睡眠が満足に取れていなかったり、などストレスを長期的に受けていたことを理由に、下記のような症状が出ているときには「適応障害」と診断されるケースがあります。

• 頭がぼーっとして思考がまとまらない
• 仕事のことが頭から離れなくて夜も眠れない
• なぜか玄関から出ることができない

他にも、激しい気分の落ち込みに苛まれてしまったりすることがあります。神経が過敏になって周囲の目が気になって仕方なくなったりすることもあるでしょう。

当然、気分の落ち込みや不安は誰でも日常的に抱くことがあるものです。

しかし、それが特定の環境に置かれている間（例：就業中）や、その環境に近づかなければならない状況（例：出社前）で毎回のように抱いている。

そして、その場から離れられるとき（例、休日や帰宅後）になると気持ちが楽になる、といった状態が繰り返されていると「適応障害」と診断されることがあります。（厚生労働省）

Q. 適応障害で休職するまでの流れ

上記のように割と簡単に休めます。会社によっては途中で産業医面談を挟むことがありますが、休職意向を覆されることはないので、安心してください。

Step1.心療内科で診断書をもらう

まずは、心療内科のあるクリニックへ行き「適応障害」の診断書をもらいましょう。適応障害と診断されるためには下記2点が必要なので、事前に整理しておいてください。

また初診時、ストレートに「休職のための診断書が欲しい」とは言いにくいと思いますので（全然問題ありませんが）、以下のように伝えれば大丈夫です。

• 睡眠改善やストレス緩和の薬が欲しい
• ◯の症状があるので診断してもらいたい
• 仕事が辛く、休職すべきかを相談したい

正直どうかと思いますが、適応障害は目に見えない症状なので、ストレスとつらさを訴えれば、割と気軽に診断書をもらえます。（大手ほど簡単に）

余談ですが「時短勤務」や「休職した方が良い」という旨の診断書を書いてもらうことも可能なので、心療内科の先生と相談してみてください。

Step2.会社の上司に休職したい旨を申し出る

診断書をもらったら、その旨を上司や人事に伝えるようにしましょう。ほとんどの企業では就業規則で休職についての記載があるので、あらかじめチェックしておくと安心です。

Step3.最低限の業務引き継ぎを行う

思いやりのある上司ならそこまで拘束しないと思いますが、最低限の引き継ぎをしましょう。復職のしやすさに大きな影響を与えるので、穏便に進めることをおすすめします。

Q. 傷病手当金を受給するまでの流れ

適応障害での休職の場合、健康保険に加入していれば、傷病手当金を受給することができるので、必ず申請するようにしましょう。

Step1.労務に傷病手当金の申請書をもらう

労務担当に「傷病手当金を申請したいので、加入している健康保険組合の申請書を教えてください」と聞いてください。

加入している健康保険組合によりますが、おおむねこんなフォーマットの申請書がもらえます。

Step2.クリニックに診断内容を記載してもらう

申請書をもらえたら、まずはクリニックに記載してもらいましょう。クリニック側は傷病手当金に慣れているので、スムーズに対応してくれます。

Step3.必須事項を記載して労務に提出する

クリニックに記載してもらったら、次は振り込み口座などの必要情報を記載し、会社の労務担当に提出しましょう。最後に労務担当から健康保険組合に申請してくれます。

Q. 適応障害は転職エージェントに伝えるべき？

伝えるメリットがありません。隠すことをおすすめします。

仮に伝えても転職エージェントは「企業様にお伝えして納得してもらいましょう」としか言いません。適応障害ならストレス因は明確なので、自ら逆質問で避けるようにするのが一番です。

「理解のある会社を探してくれるかも」と思うかもしれませんが、どちらかといえば「再発リスクがあっても妥協するくらい人手不足な不人気企業」ばかりが見つかることになります。

関連記事適応障害を転職エージェントに伝えるべき？言わないのはあり？上場企業管理職が解説

Q. 適応障害は応募した企業に伝えるべき？

伝えるメリットがありません。あえて伝えないことをおすすめします。

採用する立場で考えたらわかりますが、他人から「メンタル不調で休職していた」と聞いたら、まず警戒します。再発リスクが高いからです。

• 体調管理ができないのでは？
• ストレス耐性が低いのでは？
• 仕事が遅く、タスク管理ができないのでは？
• つらいことがあったらまた休職するのでは？

特に、お互いの素性をよく知らない状態だとハロー効果がよく働き、一部のネガティブなイメージ（適応障害で休職）から、他の評価全てがネガティブになるので、注意してください。

適応障害になってしまった理由は問わず、再発の可能性が高いのでリスクなんですよね。

それ以上の魅力があれば良いのですが、管理職としてはやはり慎重になってしまいます。伝えるにしても、伝え方に注意してくださいね。

ただ、虚偽内容を伝えると内定取り消しになる可能性があるので、聞かれてしまったら正直に答えましょう。

Q. 適応障害の病歴を言わなくても大丈夫？

言わなくて大丈夫です。個人の病歴を伝える義務はないので、履歴書や職務経歴書へ記載する必要もありません。面接でも伝えなくて大丈夫です。

ただ、虚偽内容を伝えると内定取り消しのリスクがあるので、嘘をつくことだけはやめてください。退職理由で前職のネガティブエピソードを詳しく聞かれても「〜〜がつらかった。」くらいの表現にとどめましょう。

Q. 休職中でも転職活動はしても良い？

バレなければ基本的に大丈夫ですが、おすすめはしません。理由は下記3点です。

1. 転職活動のストレスで症状が悪化する可能性がある
2. 転職先にバレると解雇される可能性がある
3. そもそも現職に対して不誠実な行為である

適応障害による休職は、体調悪化を理由に「労働することができない状態」なので、無理に転職活動をすることはおすすめしません。特に注意すべきが②なので、以下に補足します。

休職中の転職活動は、内定取り消し・解雇のリスクがある

前職の休職中に転職活動をしていたことが発覚すると、企業によっては内定取り消しや解雇となる可能性があります。

もちろん発覚時点で完治しており、問題なく就業できている（かつ社内評価が高い）ようなケースでは気にされないことが多いですが、そうでない場合には注意が必要です。

もともと労働者は、一方的に解雇されることがないように法律（労働基準法や労働契約法、等）で守られていますが、「健康が著しく悪化している状態」を秘匿して労働契約を交わした場合、企業側の義務である「労働者の安全への配慮」を果たせないことを立て付けに、解雇される（自己都合退職を促される）可能性があります。

実際のところ、内定通知書の「内定取り消しの要項」として、健康状態の著しい悪化やそれに準ずる可能性を記載している企業は多く、業務成績が優れない場合は高い確率で離職を求められます。

そもそも休職は「現在の勤務先に復職すること」を前提として設けられている制度なので、休職中の転職活動は不誠実であり、評価が少なからず下がります。

仮に解雇にならなかったとしても今後の信頼関係に傷は入るので、休職中に転職活動をするとしたら、絶対にバレないよう気をつけましょう。

Q. 適応障害での休職は転職先にバレる？

結論として、休職理由は黙っていればバレませんが、休職期間があったことは以下2つのパターンからバレる可能性があるので注意してください。

あくまで、休職期間がバレるだけですが、もし仮に３ヶ月以上の休職をしていると金額が大きく減るので、違和感を持たれやすいので注意しましょう。

関連記事適応障害での休職は転職先にバレる？全リスクと対策を当事者が解説

Q. 適応障害で障害者雇用は受けられる？

障害者手帳を持っているのであれば可能です。

ただ、障害者手帳の発行条件は「半年以上、特定の症状が継続していること」であり、適応障害（ストレスによる一時的なうつ状態）では、取得条件を満たしません。

適応障害はストレスの原因さえ遠ざければ数ヶ月で治ります。例えるなら「骨折」のようなもので、障害には当てはまりません。

Q. 転職エージェントはなぜ無料？

転職エージェント（有料職業紹介事業者）は、職業安定法によって「求職者から手数料や報酬を受けてはならない」と定められているからです。

（手数料）
第三十二条の三　第三十条第一項の許可を受けた者（以下「有料職業紹介事業者」という。）は、次に掲げる場合を除き、職業紹介に関し、いかなる名義でも、実費その他の手数料又は報酬を受けてはならない。
一　職業紹介に通常必要となる経費等を勘案して厚生労働省令で定める種類及び額の手数料を徴収する場合
二　あらかじめ厚生労働大臣に届け出た手数料表（手数料の種類、額その他手数料に関する事項を定めた表をいう。）に基づき手数料を徴収する場合
○２　有料職業紹介事業者は、前項の規定にかかわらず、求職者からは手数料を徴収してはならない。ただし、手数料を求職者から徴収することが当該求職者の利益のために必要であると認められるときとして厚生労働省令で定めるときは、同項各号に掲げる場合に限り、手数料を徴収することができる。

引用元：職業安定法32条の3第2項

上記のように、求職者（仕事を探している人）からは、原則として手数料を受け取ってはいけない決まりがあります。（代わりに企業から採用報酬をもらっています。）

Q. 転職エージェントの仕組みは？

転職エージェントは、採用企業に対して転職希望者を紹介することで、採用となった場合に成果報酬を受け取るビジネスをしている「人材紹介事業所」のことです。

そのため、転職エージェントにとっては、最優先されるべき取引相手は採用企業なので、信用しすぎないように注意してください。

転職エージェントにとって、クライアント企業は一度や二度ではなく長期的に取引をすることになるので、ビジネス構造上どうしても「転職希望者は商品」となります。

結果として、中には「転職希望者を騙してでもクライアント企業に入社させようとする」といった不誠実な対応をとる悪質なアドバイザーもいるので注意してください。

Q. 転職エージェントは複数利用すべき？

はい。転職エージェントによって保有求人や対応の質が全く異なるので、比較するため、かつより多くの非公開求人を集めるためにも、必ず、複数利用すべきです。

Q. 転職エージェントは何社利用すべき？

まずは「3社」利用することをおすすめします。

実際に、転職エージェント利用者向けのアンケート調査（有効回答数1,515件）でも、利用社数に応じて、転職活動における満足度が大きく変わり、以下のことが判明しています。

▼利用社数と転職成功率の分布（有効回答数1,515件）

このように、1社のみを利用した場合に比べて、3社以上を利用することで、「満足した割合が10pt近く高くなる」「転職に不満を持っている割合が半分になる」といった差が出ています。

ただ、4社以上利用してもあまり結果が変わらないのと、同時に多く併用すると連絡が大変になってしまうので、悩んだら「3社」をおすすめします！

Q. 転職エージェント利用のメリット

ここでは転職エージェントを利用するメリットについて解説していきます。

必要な配慮に合わせて最適な求人を探してくれる

あなたの状況を理解したうえで、必要な配慮を満たした最適な求人探しを手伝ってくれます。

特に、適応障害になるほどのストレスがあったのなら、転職先を探すときは慎重に見極めるべきなので、心強い味方となるでしょう。

なにより、企業側が自ら求人掲載するタイプの転職サイトより、転職エージェントの方が多くの求人数を取り扱っている傾向にあるので、ずっと求人を見つけやすくなります。

企業にプッシュしてくれるので通過率が上がる

また、転職エージェントはあなたのことを企業側に推薦してくれるので、単純に書類選考の通過率が上がるというメリットがあります。おそらく、一人で転職活動をしていると書類がほとんど通らないかと思いますが、エージェント経由なら2社に1社くらいは通る方が多いです。

また、企業側としても「継続して求職者を紹介してもらいたい」と考えているので、エージェント側からの人材提案をむげにできないという事情もあります。

Q. 転職エージェントの裏事情は？

ここでは、無料で利用できて求人紹介からサポートまでしてくれるエージェントの、利用する前に認識すべき裏事情について紹介していきます。

1. ビジネス上、求職者は「商品」である
2. 売れない商品に時間を割いてはくれない

匿名だからこそ語れる裏事情を包み隠さず公開していきます。転職エージェント全般における一般論として参考にしてくださいね！

元転職エージェントとしての筆者の経験を踏まえつつ、赤裸々に裏事情を解説していきます。

①ビジネス上、転職希望者は「商品」である

まず転職エージェントの仕組み（ビジネスモデル）ですが、転職希望者を転職させることで、企業から採用報酬をもらっています。

その報酬は大まかに決定年収の30%前後と言われているので、年収400万円で転職させれば、120万円が成果報酬として支払われることになります。

そのため、転職希望者は、クライアント（採用に困って転職エージェントを利用している企業）に納品するための『商品』という考え方が、ビジネス上における正しい認識です。

特に、採用企業は報酬を支払ってくれて継続的に取引をすることになる相手ですが、転職希望者は一円も払わず一度しか利用(転職)しないので、どうしてもビジネス上の優先度は異なります。

どんなに親身で優しいキャリアアドバイザーだったとしても、ビジネスとしての実態がある以上「商品」と認識している側面は、少なからずあるものです。

②売れない商品に時間を割いてはくれない

ビジネス上、転職希望者はクライアント企業に納品するための「商品」ですが、売れない商品に無駄に時間を割くことは、ビジネスにおいて賢い行動ではありません。

そのため、以下のような方は「売れない商品（転職できない求職者）」という烙印を押されてしまい、合理的なキャリアアドバイザーからは相手にされなくなります。

もし、転職エージェント側に「売れないな」と思われてしまったら、満足に案件紹介やサポートをしてもらえなくなってしまうので、注意してくださいね。

反対に「この転職希望者は売れる！」と期待をかけてもらえれば、たくさん求人を紹介してもらえて、内定するためのサポートも丁寧にしてもらえますよ！

本来、市場価値の低くて自力での転職が難しい利用者にこそ、丁寧なサポートが必要なのですが、時間をかけられないジレンマがあるのです。

Q. 転職エージェントに登録したら会社にバレる？

転職エージェントに登録をしても、転職活動中であることが、今の会社にバレることはまずありません。理由は以下の通りです。

特に転職エージェント側の管理不足によって個人情報が漏洩した場合、有料職業紹介事業の許可を取り消されるリスクすらあるので最大限注意されています。

Q. 転職エージェント利用の流れ

基本的にどの転職エージェントも上記の手順を踏んでいくことになりますが、特に重要なのがStep2の初回面談です。今後紹介していく求人の内容をすり合わせる場になので、希望条件や譲れない条件などは事前に整理してしっかりと伝えるようにしましょう。

また、面談は一度限りではなく、必要に応じて随時頼むこともできるので、書類添削や面接対策などをしてほしければ積極的に依頼するようにしてください。

Q. 転職エージェント活用ポイント

転職エージェントを利用する流れの中で、効果的に活用するためのポイントを整理すると、以下のようになります。