適応障害での休職は転職先にバレる？全リスクと対策を当事者（適応障害で4ヶ月休職）が解説

適応障害はあくまでストレス起因の一時的な体調不良なので、改善すれば問題にならないことが多いものの、ネガティブに捉えられるので隠したいかと思います。

結論として、「休職理由（適応障害だったこと）」はまずバレませんが、「休職期間があったこと」は対策しないと知られる可能性があるので注意する必要があります。

いずれにせよ、休職期間がバレるだけですが、もし仮に３ヶ月以上の休職をしていると差額が大きくなるので注意しましょう。

当記事は、会社を適応障害（抑うつ状態）で4ヶ月休職をしたのち、転職をした筆者が綿密な調査と実体験をもとに執筆したものです。（もちろんバレていません）

補足：適応障害とは

適応障害とは、ストレスを原因として一時的に社会的機能に障害が出ている状態のことです。具体症状は、睡眠障害や狭心症、抑うつ状態など多岐に渡り、日常生活を送れないケースも含まれます。

ただ、うつ病と異なり、あくまでストレスの原因とした一時的な症状なので、休職等の処置を取ることで、症状は6ヶ月以内に回復することが特徴です。そのため、適応障害と診断された方は、まずは休職をして回復に努めるようにしてください。

関連記事適応障害｜明確なストレス因による不安や抑うつ症状で社会生活に支障が出る精神疾患

適応障害の休職が転職先にバレる全リスクと対策

まず「適応障害での休職」が転職先に知られてしまうのは、以下のようなケースしかありません。

上記のような理由からバレてしまう可能性があるので注意するようにしましょう。

①以外であれば、職場にある程度馴染んだあとにバレることになるので、誠意を持って謝罪すればなんとかなるケースが多いですが、①の場合は注意が必要です。

なぜなら、①は入社直後に発覚することになるので、上司や同僚をはじめとした周囲との信頼関係が構築される前であり、解雇の可能性すらあるからです（リスクは後述）

もちろん徹底すればバレることは無くなるので安心してください。対策も難しいものではありませんよ！

注意①転職後に提出する源泉徴収票で休職がバレる

転職をすると人事担当から前職の源泉徴収票を求められますが、支給額が少ないことで、給料が支給されていない期間（＝休職期間）があったことがバレるので注意しましょう。

源泉徴収票の提出で転職先にバレる情報

源泉徴収票には以下の情報が記載されています。

• 今年もらった給与総額
• 今年払った所得税
• 前職の勤務先

今年の給与総額が記載されているので、転職前に申告していた年収額と相違があることで、「給与をもらっていない期間があったのでは？」と疑われる可能性があります。

有給休暇を抜いて1ヶ月分程度の無給期間であれば気にされることはありませんが、2~3ヶ月と長期で休職をしてしまっていた場合だと、さすがに違和感をもたれてしまいます。

通常は人事担当が確認するだけなので現場管理職まで情報は行きませんが、あまりに違和感がある場合だと話される可能性があります。

ただ、休職理由は知られない

会社に源泉徴収票を提出したとしても「休職期間があったこと」が知られるだけで「休職理由」までは知られません。

そのため、仮に休職理由を質問されても、正直に答えなければバレることはありません。（両親の介護で休職をしていた、等）

ただ、理由はどうあれ長期で休職していたこと（かつ面接で隠していた）が転職直後に知られると、今後の信頼関係に響くので、源泉徴収票を提出せずに休職そのものを隠すことをおすすめします。

休職理由を「両親の介護」と伝えたとしても上司は高確率で適応障害を疑います。ありふれた言い訳ですからね。

源泉徴収票を提出しなければ休職はバレなくなる

会社に源泉徴収票を提出しなければ休職期間があったことがバレることはなくなります。

そもそも源泉徴収票とは、その年の前職における総所得と納税額が記載されたもので、転職先で年末調整をおこなうための書類なので、年末調整を転職先でしなければ提出する必要がありません。

転職後に人事から提出を依頼されても「自分で確定申告をする」と伝えればOKです。

ほとんどないと思いますが、もし確定申告をする理由を聞かれたら「前職在職中の副業、株の売買益がある」とでも言いましょう。（転職先が副業禁止なら、今はしていない旨を伝えれば大丈夫です。）

また、人事に提出を依頼されても「前職に確認します！」と言い年末まで粘れば、自然と呆れられて「自分で確定申告してくださいね」と言われるので好都合だったりもします。

源泉徴収票を提出しなければ自分で確定申告をする必要がある（翌年2/16~3/15）

年末調整を企業側でおこなわない場合、自身で確定申告をする必要がありますが、前職と転職先の源泉徴収票の情報をもとに、税務署に確定申告書を提出するだけです。

WEB上で確定申告書等作成コーナー（国税庁）で作成して提出するのが一番楽です。初めてでよくわからなければ、税務署で直接職員に質問しながら書類を作成すると良いでしょう。

慣れれば簡単にできますが不安かと思いますので、確定申告に関する手続き等（国税庁）を参考にしてみてくださいね。ちなみに直接税務署で質問した方がわかりやすいです。

ちなみに、確定申告は税理士に代理依頼することも可能です。正式に依頼をすると最大で10万円程度の費用が発生しますが、書類ミスが心配ならおすすめです。（税理士ドットコム）

確定申告の期間は翌年の2/16~3/15です。忘れると罰金があるので注意してくださいね。困ったら税務署で聞きましょう！

ここまでの内容をまとめると、以下の通りです。

• 源泉徴収票を提出すると休職がバレる
  あまり期間が長いと人事が現場に話す可能性あり
• 休職理由はバレないが怪しまれるので、そもそも提出しないのがおすすめ
  自身で確定申告をすれば提出する理由がなくなる

上記のようにすることで、源泉徴収票経由で「適応障害での休職」がバレることはなくなります。

一番注意すべきなのが源泉徴収票なので注意してくださいね。では次の注意点についても見ていきましょう！

注意②住民税の納税額が極端に少ないことからバレる可能性がある

サラリーマンの「住民税」は、前年の所得金額によって決まり、かつ企業の給与から自動で天引きされるので、毎月の納税額が極端に少ないと、長期間の休職を疑われる可能性があります。

ただ、基本的に経理担当しか触れないので、直属の上司が経理を担当していない限りは知られることがなく、経理担当もあえて報告しません（他人の個人情報ですし報告する意味もないので）。

それに経理担当は「前職の給与」をそもそも知らないので、転職前の申告年収（履歴書）とズレがあっても気づかないことが多いです。

従業員は普通徴収（自分で納税）に変更できない

よくある勘違いですが、企業勤めの従業員（正社員、アルバイト）は、住民税の納税方法を「普通徴収（給与天引きではなく、自分で納付する方法）」に切り替えることはできません。

なぜなら、給与を支給している会社（事業主）が、従業員個人の住民税を源泉徴収して納付しなければならないことになっているからです。

▼住民税の納付方法

1. 特別徴収（会社給与から天引き）
   →正社員はこれ。変更できない。
2. 普通徴収（自分で納付する）
   →副業や個人事業主はこれ

そのため、休職によって長期間休んでいると、その分住民税が減ってしまうので「転職前と給与と違うな」とバレてしまう可能性があります。

補足｜副業や個人事業主なら普通徴収に切り替え可能

上記画像のように、確定申告書には「住民税の徴収方法」に関する項目があるので、「自分で納付」に◯をつけるだけです。

確定申告は、WEB上で確定申告書等作成コーナー（国税庁）から作成＆提出するのが一番楽です。初めてでよくわからなければ、税務署で職員に質問しながら書類を作成すると良いでしょう。

ちなみに、確定申告は税理士に代理依頼することも可能です。正式に依頼をすると最大で10万円程度の費用が発生しますが、書類ミスが心配ならおすすめです。（税理士ドットコム）

注意③再度、適応障害になり、会社の労務担当が傷病手当金を申請するときにバレる可能性がある

再度適応障害になって傷病手当金を申請するときに、前回の適応障害で傷病手当金を申請してから期間が経っていない場合だと、バレることがあります。

というのも、傷病手当金は会社の労務担当が申請することになりますが、同じ病気では傷病手当金の支給期間の条件が定めされているので確認されるからです。

そのため、再度適応障害を再発しないようにするのは当然として、再発してしまったら、バレることを覚悟してから傷病手当金を申請するようにしてください。

ただそもそも期間によっては、傷病手当金をもらえない可能性すらあるので注意してくださいね！

ほとんどの場合で休職がバレることはない

源泉徴収票や住民税で休職期間がバレる可能性については説明してきましたが、それ以外の理由でバレることはありません。気になる項目について一つずつ解説していきます。

• Case1.健康保険の加入でバレることはない
• Case2.健康診断書の提出でバレることはない
• Case3.前職から情報提供がされることもない

休職期間がバレるのは源泉徴収票か住民税だけです。それも休職理由まではバレないので安心してください。

Case1.健康保険の加入でバレることはない

転職先で健康保険に加入したとしても、適応障害をはじめとした過去の診断結果や、休職期間があることがバレることはありえません。

過去の診察履歴は保険証番号によって管理されているので、転職先企業で加入することによって「過去の履歴がみられるのでは？」と思われがちですが、診療情報は法律（健康保険法、国民健康保険法など）で厳しく守られており、会社側が確認することはできないようになっています。

それは健康保険証の番号を知っていたとしても変わりません。診察履歴を調べることができないので、どのような診察や治療を受けたのかは知られません。

また、個人情報の観点から、健康保険組合から会社側にあなたの情報（通院履歴や医療費明細など）が通知されることも一切ありません。

加入している健康保険組合によっては、医療費の通知が会社を経由して届くことがありますが、封筒に入っており中身を見られることはないので、安心してください！

Case2.健康診断書の提出でバレることはない

年に一回ある定期健康診断の結果を提出したとしても、適応障害であることが会社側にバレることはありません。

「定期健康診断」で行う検査はどれも簡単なもので、身体測定、血圧測定、血液一般検査、尿検査、検便、胸部X線検査などがありますが、適応障害をはじめとした精神疾患は測定できないのです。

もちろん、適応障害のなかでも「狭心症」のような具体的な症状を伴う適応障害であれば、心機能の検査で引っかかるかもしれませんが、適応障害であることはバレません。

ただ、健康診断の最後にある問診で「適応障害であったこと」を話さないようにだけ、注意してくださいね！

Case3.前職から情報提供がされることもない

前職から転職先企業に情報提供がされることもありません。なぜなら適応障害をはじめとした病歴は個人情報保護法によって守られているので、伝えることができないからです。

そもそも前職からあえて連絡をする理由がありません。やめていく社員がどこに転職したのかすら知る由がなく、興味すらないことがほとんどでしょう。

ただ、会社によっては選考の中盤に、リファレンスチェック（前職への質問）がある場合もあり、病歴（適応障害）は個人情報保護法に抵触するので言えないものの、休職期間があった事実は伝えられてしまう可能性があるので注意したいところです。

前職経由で適応障害での休職がバレるとしたら「前職の上司が、転職先の上司とたまたま知人だった」ときくらいなものです。

では次章では、適応障害での休職があった事実が転職先にバレてしまったケースについて紹介していきます。

適応障害での休職が転職先にバレたらどうなる？

適応障害で休職していた事実が転職先にバレてしまった場合、以下の2パターンに該当する場合だと「内定取り消し・解雇」となる可能性があります。

1. 休職中の転職活動だった場合
2. 採用面接で虚偽の申告をしていた場合

上記に該当しない場合は離職になることはありません。信頼に傷が入り、やや上司との信頼関係が悪くなるくらいなものです。

休職中の転職活動だった場合、内定取り消し・解雇のリスクがある

前職の休職中に転職活動をしていたことが発覚すると、企業によっては内定取り消しや解雇となる可能性があります。

もちろん発覚時点で完治しており、問題なく就業できている（かつ社内評価が高い）ようなケースでは気にされないことが多いですが、そうでない場合には注意が必要です。

もともと労働者は、一方的に解雇されることがないように法律（労働基準法や労働契約法、等）で守られていますが、「健康が著しく悪化している状態」を秘匿して労働契約を交わした場合、企業側の義務である「労働者の安全への配慮」を果たせないことを立て付けに、解雇される（自己都合退職を促される）可能性があります。

実際のところ、内定通知書の「内定取り消しの要項」として、健康状態の著しい悪化やそれに準ずる可能性を記載している企業は多く、業務成績が優れない場合は高い確率で離職を求められます。

そもそも休職は「現在の勤務先に復職すること」を前提として設けられている制度なので、休職中の転職活動は不誠実であり、評価が少なからず下がります。

仮に解雇にならなかったとしても今後の信頼関係に傷は入るので、隠すとしたら絶対にバレないよう気をつけましょう。

採用面接で虚偽の申告をしていた場合、内定取り消し・解雇のリスクがある

採用面接で質問をされたときに虚偽の申告をしてしまうと、バレた場合、内定取り消し・解雇となるケースがあります。以下のような問答です。

• 過去休職していたことはありますか？
  →いいえ、ありません（虚偽）
• 過去メンタル不調で休職した経験はありますか？
  →いいえ、ありません（虚偽）

実際、ほとんどの企業の就業規則では「入社時に虚偽申告をしていた場合、懲戒処分（解雇）の対象になる」といった旨が記載されています。

あなたの業績パフォーマンスが優れている場合であれば、懲戒処分にはせずに雇用し続けるべきである、と判断される可能性もありますが、経験上そうならないことの方が多いです。

面接時に嘘をつくことだけは絶対にやめましょう。もし手遅れだとしたらバレないよう注意するか、解雇されないくらいに業績を出すしかありません。

適応障害の休職履歴がある場合の転職活動の進め方

ここでは、過去に適応障害での休職期間がある場合の転職活動について、気になる状況別にご説明していきます。

1. 休職期間を応募書類/履歴書等に書くべきか
2. 休職期間を応募企業に話すべきか
3. 休職期間を転職エージェントに話すべきか
4. 転職時の面接でどう受け答えすれば良いのか

①休職期間を応募書類/履歴書等に書くべきか

書かないことをおすすめします。

そもそも記載する義務はないので書いていなくとも問題はありません。なにより、書いてしまうと転職で不利になってしまう可能性があるので、書く理由がありません。

ただ、あまりに過酷な現場でありそれを”転職理由”としているような場合であれば、「過労やストレスを起因とした体調不良になってしまって」などと抽象度をあげて伝えるようにしましょう。

このとき、「睡眠障害や気分の落ち込み」といった症状を伝えると「うつ病」を疑われてしまうので、「蕁麻疹、緊張性頭痛」といった身体症状を伝えるようにすることがポイントです。

②休職期間を応募企業に話すべきか

あなたの経歴次第ですが、あえて話さないことをおすすめします。

それこそ管理職やエース社員として、他の社員と違った業務をこなしていたのであれば違和感を持たれない可能性もありますが、そうでない場合、単純に職務能力やストレス耐性の低さを疑われます。

適応障害であることが知られると採用されにくくなってしまうので、なるべく知られないに越したことはありません！

③休職期間を転職エージェントに話すべきか

転職エージェントにも話さないことをおすすめします。なぜなら、話したら確実に休職理由を聞かれてしまい、その内容を応募先企業に伝える可能性が高いからです。

休職理由を聞かれたときに、正直に適応障害であったことを伝えても、適応障害以外の休職理由をでっち上げたとしても、デメリットしかありません。

• 適応障害を正直に話した場合
  再発を疑われてしまう
• 適応障害以外の理由を嘘ついた場合
  バレたら解雇リスクを抱えることになる

特に、後者（適応障害を隠して嘘をつく）で転職したものの、後にバレてしまった場合「採用時に虚偽の申告をした」こととなり、最悪のケースだと内定取り消し・解雇となるので注意してください。

適応障害はもちろん、休職をしていたことですら、あえて話すメリットがありません！

④転職時の面接でどう受け答えすれば良いのか

適応障害はあくまでストレス起因の一時的な体調不良なので、改善したのであれば正直に伝えたほうが良いと思います。

• なぜなってしまったのか
• 再発防止のためにできることはなにか

をしっかりと言語化したうえで、次の職場では再発しない旨を伝えるようにしましょう。もちろん劣悪な職場環境でないことを逆質問でしっかりと確認するようにしてくださいね。

転職するなら使いたい転職エージェント

ここでは転職活動を検討されている方向けにおすすめの転職エージェントを紹介していきます。以下2点を軸に選びましょう。

※2023/5/13更新

ここからは、利用者の口コミと筆者の体験談をもとに、転職エージェントの特徴を解説していきます！どれも無料で利用できるので気になったものから登録してみてくださいね。

1位.リクルートエージェント

リクルートエージェントは、人材業界No.1の求人数と実績を誇る転職エージェントです。

求人数は常時30万件以上と、さまざまな地域・業界・職種の求人を網羅しているので、どなたが登録をしても満足な求人を紹介してもらえる点が強みです。

また、大手企業で全国から優秀な人材が集まるリクルートだからか「優秀なコンサルタントが多い」ことで知られているので、ぜひ一度相談してみると良いでしょう。

筆者も転職活動のたびに登録していますが、毎日のように新しい求人が追加されてシステムが通知してくれるので、求人数の多い転職サイトのような感覚で使っています。

実際のところ、大手企業や人気企業となると、リクルートを使っていない企業のほうが珍しいと思うので、新着求人にいち早く応募するためにとりあえず登録しておくことをおすすめします。

ただ、口コミアンケートを見てみると、コンサルタント1人あたりが多くの求職者を見ていることもあってか、以下のようにネガティブな評判も見られました。

• 求人を強引に勧めてくる
• 担当者の対応が淡白で物足りない

筆者は毎回アタリを引いているようですが、担当者との相性は運によるところが存在するので、サポート面での評判が良い転職エージェント（例：パソナキャリアやマイナビエージェント）と併用し、より良いところに絞るようにするのが良いでしょう。

※2023/5/13更新

2位.dodaエージェント

dodaエージェントは、転職サイトと転職エージェント両方の機能を1つのサイトで提供していることが特徴の業界最大手エージェントです。

求人数がリクルートエージェントに次いで業界No.2（全国15万件）と多く、求人の選択肢を増やすためにもぜひ登録すべき1社です。

また、定期的に転職イベント・転職フェアを開催しているので、今すぐの転職を考えていなくても登録する価値あり。

ただ、比較的経験の浅いコンサルタントが多いのか担当者の質に差があり、他転職エージェントと比べると、口コミ満足度はそう高くない傾向にあります。

• 専門性の浅いコンサルタントが多い
• 担当者のサポートや対応力に差がある

サポートに期待する場合は、口コミ評価が総じて高いパソナキャリアやマイナビエージェントに登録すると良いでしょう。

※2023/5/13更新

3位.ワークポート

ワークポートは、2003年3月設立とやや後発ながらも全国トップクラスの求人数を誇る、いま勢いのある総合型転職エージェントです。

特に、20代若手層におけるIT業界やゲーム業界、営業職の転職に強みがあり、魅力的な大手企業の求人を豊富に取り揃えていることが特徴です。

特に、第二新卒から若手向けの、IT/WEB業界の営業職やマーケ職、エンジニアといった求人は、他よりも群を抜いて多い傾向にあるので、該当の方はぜひ利用しましょう。

（筆者もIT企業の事業部長として中途採用をおこなうことが多いですが、ワークポートさんには営業職やマーケ職といった職種で頻繁にお世話になっています。）

ただ、急拡大している組織だからか担当者のレベルに差があり、他転職エージェントと比べると、口コミ満足度はそう高くない傾向にあります。

ハズレ担当者を引きたくない場合は、口コミ評価が総じて高いパソナキャリアやマイナビエージェントに登録すると良いでしょう。

※2023/5/13更新

4位.パソナキャリア

パソナキャリアは、派遣業界最大手のパソナが運営する『オリコン顧客満足度調査4年連続No.1』を獲得している大手転職エージェントです。

首都圏エリアを中心に28,000社以上の企業と取引実績があるため求人数が多く、手厚いサポート・対応力に定評があるので、慣れない転職に不安がある方におすすめできます。

筆者も過去に何回か利用しましたが、求職者側の要望をしっかりとヒアリングして、その人にあった求人を丁寧に探してきてくれている、という印象でした。

地域は都心に偏っていますが、400万円前後の求人から800万円以上のハイクラス求人まで多く保有しているので、どなたでもぜひ一度確認してみることをおすすめします。

ただ、対象エリア以外での求人数はそう多くはないので、地方の場合はリクルートエージェントやdodaエージェントを活用することをお勧めします。

※2023/5/13更新

5位.マイナビエージェント

マイナビエージェントは新卒大手のマイナビが運営する20代30代といった若手〜ミドル層向けの転職エージェントです。

新卒領域での取引実績から、首都圏を中心に若年層向けの求人数が非常に多く、また丁寧なサポートに『20代の満足度No.1』の強さです。

さらに、ITエンジニア領域や医療系分野（看護師など）にも特化したサービスを出しており、専門性が非常に高いことが特徴なので、どなたでも1度相談してみることをおすすめします。

営業系職種を探していたのですが、求人数がとても多く、大企業から中堅企業、ベンチャーまで幅広くあったように思います。

また、担当者の方がそれぞれの企業について詳しい様子で、業界内における立ち位置や、違い、内部事情を含めたアドバイスをしていただきました。

いくつかの転職エージェントに登録しましたが、マイナビの担当者の方が一番親身になって、私の話を聞いてくださいました。

私が求める転職業先のご提案はもちろんの事、企業へのアポイント等など、思っていたよりも素早い対応をしてくださり感謝です。

ここまでの内容をまとめるとマイナビエージェントは、都心エリアに在住の20代~30代前半であれば利用を強くおすすめしたい転職エージェントです。

ただ、やや若手向けなので、年収800万円越えの求人を探すのであれば、JACリクルートメントやビズリーチといった高年収専門の転職サービスと併用するようにしましょう。

※2023/5/13更新

最後に

ここまで適応障害での休職期間が転職先にバレるのか、という観点で網羅的に解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

まず「休職していたこと」が転職先に知られてしまうのは、以下のようなケースしかありません。

特に①でバレてしまうと、入社直後（上司や同僚をはじめとした周囲との信頼関係が構築される前）にバレることになるので、一番リスクが大きいです。

①以外であれば、仮にバレたとしても誠意を見せて謝罪すれば、解雇や内定取り消しとなる可能性は低いです。（相当勤務態度が悪い場合は除きますが）